「空知の炭鉱、今・むかし」

相良主彦（空知地方史研究協議会）

　きょうは、ここ滝川で空知の炭鉱についてお話しするので、どんな切り口でしゃべろうか、考えてきたんですけれど、まずこんな数字からご紹介しましょうか。昭和56（1981）年、道内の他の地域から滝川市に転入してきた人がどこから来たか、転入元別にまとめた数字です。夕張から18名、岩見沢から96名と、産炭地から滝川市に転入している人が非常に多いことが分かります。もしかしたら、きょう会場にお越しのみなさんの中にも、赤平とか歌志内とか、かつて産炭地で暮らしたことのある方がおられるかもしれません。滝川と空知の産炭地と、ゆかりは決して薄くないわけでして、ぜひ産炭地に関心を持ってもらおうと思って、これからお話しさせてください。

日本列島の炭田

　日本で炭田と言うと、道外では九州の筑豊炭田（福岡県飯塚市、直方市、田川市など）、中国の宇部炭田（山口県宇部市）、北関東の常磐炭田（福島県富岡町、茨城県日立市）と、３つの大きな炭田があって、それぞれ近代の日本の発展の原動力になってきました。筑豊炭田を中心に北九州工業地帯が形成されましたし、山口では宇部興産、また常磐鉱山では日立製作所と、日本を代表する企業が誕生しました。

　これらの大きな炭田のある地域の地形を見ますと、湾地形が多いことが分かります。かつて、こうした海辺の水気の多い土地に石炭の起源となる植物が多く繁茂して、それがのちの時代に大規模な石炭層として形成されるようになったというわけです。

北海道の炭田

　北海道の炭田も、やはり同じような地域に発達してきたと考えられます。たとえば、いまの夕張から赤平・芦別のあたりまで南北に帯状に続く「石狩炭田」を見てください。今の苫小牧のあたりから札幌や石狩にかけての部分は、かつて石狩低地帯と呼ばれていましたが、時代によっては海面が上がって太平洋と日本海が水路でつながっていた時代もあったんです。その海峡で分割された東側の島の西海岸に当たる部分に、現在の石狩炭田は発達しています。また、この石狩炭田を含め、日本海沿いに分布する留萌・沼田・苫前、そして天北炭田まで、日本海沿岸の大きな湾状の地形に沿って、炭田が発達しています。

　北海道の石炭は、およそ5000万年前に形成されたと考えられていて、あんがい若い時代の石炭だといえます。その中でも特に遅く形成されたのが釧路炭田で、海底炭田も含め、「亜瀝青炭」という種類の石炭を産出しています。同様に、留萌地方や天北地方も亜瀝青炭の産地で、これは比較的カロリーの少ない石炭なんです。

　それよりもっと発熱量の低いのが、十勝炭田の褐炭です。燃料不足の時代に、泥炭といっしょに盛んに使われていましたが、これは本当は、植物がまだ石炭になる１段階前の姿、といっていいでしょう。

　これに対して、道内最大の、というか、国内最大の規模を誇る石狩炭田では、品質の高い瀝青炭が採掘されます。石炭は植物由来の燃料ですが、かつてうっそう生い茂っていた森が湿原の底にゆっくり沈んでいき、長い時間をかけて地中で作用を受けて石炭になるんです。沈降するとき、そのまままっすぐ沈んでいけば、水平な状態の石炭層となりますが、いつもそうとは限りません。釧路の海底炭田などが海底に水平に分布しているのに対して、石狩炭田はとても複雑な構造をしています。その分、採掘が難しいことは言うまでもありません。

炭田発見と北海道開発

　この石狩炭田開発の歴史は、明治５（1872）年、明治政府の命を受けた榎本武揚の探索に始まります。榎本は明治維新の時点では幕府海軍副総裁でしたが、才能を見込まれて、戊辰戦争後に新政府にも登用されたのです。彼は石狩川から空知川に向けて川を遡りながら地質調査をおこない、炭層を発見しました。

　また「お雇い外国人」で地質鉱山技師のライマンも、同じ明治５年から７年ごろにかけて、鉱物資源調査をおこなっています。アメリカ人のライマンはこの時、札幌農学校で教えた門下生から13人を選んで調査に同行させています。その中に、坂（ばん）市太郎もいました。英語の教えを学び取ったのですから、彼らが優秀だったことは間違いないでしょう。例えば坂も、そんな知識を駆使して、この時の調査で得た情報を独占もしながら、上歌志内炭鉱を開坑した坂炭鉱株式会社の鉱区を後に住友資本に譲りました。住友赤平炭坑は、住友財閥の主力炭鉱となりました。

　公的調査に参加するという特権で得た情報を独り占めして儲けに走るなんて、今からは考えられません。でも当時は「北海道の開発・発展のためなんだから」と大目に見られていたフシがあります。いろいろ史料を読んでいると、例えば、どこかの町長がうまいことやって安く公有地の払い下げを受けたとか、そうしたことがたくさん出てきます。ともあれ、ライマンの弟子たちが、後に鉱山開発に寄与したことは事実です。

炭田の開坑

　こうして発見された炭田で、明治政府はまず官営の炭鉱を開きました。労働力を確保するために、たとえば幌内炭鉱（三笠市）では、明治15（1882）年に空知集治監（集治監とは、徒刑・流刑・終身懲役の囚人を収容した監獄のこと。明治27＝1894年に囚人使役は廃止）を設け、囚人たちを坑内で働かせました。

　当時は社会情勢が激しく変化した時代です。本州で職を失ったたくさんの人びとが、仕事を求めて北海道へ渡ってきました。炭鉱なら働けるに違いないと、はるばる三笠へ来た中には、「集治監があるから手は足りている」と仕事をもらえず、さらに歌志内まで歩いて移動させられた家族連れの坑内労働者もいた、という証言が記録に残っています。

　官営炭鉱はその後、次々に民間企業に払い下げられ始めます。北海道炭鉱鉄道会社（後の北海道炭鉱汽船株式会社＝北炭）は、夕張炭鉱、空知幌内炭鉱、さらに歌志内から室蘭・小樽にいたる鉄道の払い下げを受け、財閥化していきました。三井財閥や住友財閥も同じですが、こうした会社は鉱山資本を形成しながら力を貯え、大きく伸びていったのです。

　当時の炭鉱を数えてみると、夕張に43、美唄に42……と、空知地方だけで実に477炭鉱にもなります。今では考えられませんが、かつて夕張は10万人の人口を誇っていたのです。

　そのころは、地中から鉱石を運び出すのに、馬が使われていました。「帰り馬は速い」という言葉が残っていますが、これは坑内で１週間もの作業の後、ようやく地上に戻れるときの馬の足の速さを表しています。馬にとっても坑内作業はそれほど厳しかったのでしょう。馬は数日間、地上で日光浴させて、また坑内に戻されました。

　そんな厳しい坑内労働ですが、当時の労働者には社会保障もなく健康保険もない。けがをしても病院に行くお金が出るわけでもありません。そこで「友子」という制度が生まれました。いわば炭鉱労働者同士の相互扶助の組織です。新しく入った人は、親方と親分子分の盃を交わし、一定技術を覚えるまで親方に面倒を見てもらう。事故を起こしたときは、復帰するまで「友子」からお米やお金を恵んでもらう。他の炭鉱に移る際は「友子」に推薦状を書いてもらう――。そんなふうにお互いに協力しながら助け合ったのです。

戦時下の石炭増産

　国からの払い下げを受けて鉄道網を独占していた北炭でしたが、明治39（1906）年から鉄道の国有化と延長が進められるようになります。この近辺では大正２（1913）年、下富良野線（いまの根室本線）が開通することになりました。

　当時、どこにその起点を定めるかで、砂川と滝川で、そうとうの誘致合戦があったそうです。結局、現在のように滝川駅が根室本線の起点と決まるわけですが、砂川在住のお年寄りの方にその思い出を聞いたところ、「残念に思いながら鉄道を眺めた」とコメントされていました。もし川の向こうの砂川から根室線が延びていたら、いまの風景もずいぶん違っていたかもしれませんね。

　やがてこの新しい鉄道線沿いに、次々に炭鉱が開かれていきます。政商と呼ばれた大倉喜八郎の財閥が大正７（1918）年に茂尻（もじり）炭鉱を開いたのをはじめ、大正９（1920）年に芦別炭鉱、昭和12（1937）年に豊里炭鉱や赤間炭鉱が開坑され、13年に住友赤平炭鉱、14年に三井芦別炭鉱と続きます。日本全体が戦時体制となっていくなかで、地域の経済を支えたのです。

　いよいよ戦争が激しくなってくると、徴兵によって炭鉱の労働力が極端に減ってしまいましたので、代わって多くの朝鮮人や中国人が徴発され、炭鉱労働に就かされました。しかし物資不足はいっそう深刻化し、生産性を上げることは困難だったようです。こんな苦しい中で石炭増産のために頑張った労働者たちがいたことは、記憶しておきたいと思います。

戦後の石炭産業

　戦争が終わって、ようやく景気も回復してきて、会社の福利厚生のお金も良く労働者に回ってくるような時代になりました。しかし、それも長くは続きません。時代は徐々に石炭から石油、さらに原子力へと移っていくのです。

　昭和30（1955）年になると、重油規制法案が提出されます。生産単価の高い国内炭では国際的な価格競争に太刀打ちできず、全国の炭鉱で合理化を図らざるを得ない状況になっていきます。国際的な圧力も高まり、ついに昭和37（1962）年に石油貿易自由化が決定。石炭需要が減少していくわけです。

　国は合理化に向けて３つの新しい法律を作りました。石炭鉱業合理化臨時措置法（昭和30年～平成４年）、石炭鉱業再建整備臨時措置法（昭和42年～平成５年）、産炭地域振興臨時措置法（昭和36年～平成13年）といった法律です。これらによって、炭鉱会社に対しては、海外エネルギーの輸入自由化政策の損失が補てんされたのですが、炭鉱会社が引き揚げて行ったあとの産炭地の自治体には、きわめて厳しい結果が待ち受けていました。つまり、炭鉱企業撤退後の土地の購入、老朽化した従業員向け上水道の維持管理、ごみ処理まで含めて、それまで企業が全部面倒をみて維持されていたあらゆるものが、自治体に押しつけられることになりました。

閉山対策に追われる産炭地

　住友のように、地元に企業を残して当面の雇用を確保した会社もあったとはいえ、大企業側が会社を整理して身軽になったのとは裏腹に、残された住民は苦労を強いられることになりました。

　これが現在の産炭地が窮乏を究めている原因です。

　たとえば赤平市では、普通会計はトントンか、２億円ほどの黒字なんです。いっぽう特別会計は、国保事業で８億円、市立病院事業は29億円の累積赤字を計上しています。ところがこの一般会計と特別会計を連結して決算して赤字を解消せよというのが、現在の国の方針です。財政再建団体になってしまった夕張市の累積赤字が353億円といわれていますが、赤平市も第２の夕張になるのではないかと不安視され、いま市役所では、57歳で勧奨退職が行なわれ、水道代も値上げするなど、少しでもその数字にならないように努力して四苦八苦しています。これが旧産炭地の実態でしょう。

　でも、地方自治体に連結決算を迫る政府自身はどうかというと、特別会計は依然、別枠扱いのままです。特別会計にはいわゆる「埋蔵金」があるでしょう、それがいくらなのか計算してみなさい、という議論もありますよね。石油に課税される石炭の特別会計が一体どのくらい余っているのか、国の役人は分かっているのかもしれませんが、せめてこれを透明化して、旧産炭地支援を議論してほしい、というのが国民の声だと思うんです。

　空知にすむ私たちは、石炭産業の盛衰と共に暮らしてきたといえると思います。芦別炭鉱が平成４（1992）年、住友赤平炭鉱が平成６（1994）年、歌志内の空知炭鉱が平成７（1995）年、そして釧路の太平洋炭鉱が平成14（2002）年に、閉山しました。

　これらの炭鉱が最後まで残ったのは、それぞれ何か有利な理由があったからでしょう。どの炭鉱にそんな有利な点があるのか、実際にそれぞれの炭鉱の現場で働いている人たちには、分からなかったと思います。優れた技術を持ちながら、早くに衰退していった炭鉱もありますから。しかし、そんな人たちが地域の経済を支えてきてくれたお陰で、こんにちのこの町の姿があるのです。考えてみれば、人生だって先は見えません。産炭地の盛衰と、人間が先が見えない中で努力して生きていくことと、何か共通するものがあるのかな、と私は感じています。

2008年8月30日、たきかわ環境フォーラム「エコカフェ」（滝川市森のかがく活動センター）での話題提供から。（C)Kazuhiko Sagara, All rights reserved.

報道向け資料（pdf、89KB）